コロナ危機に加えて、ロシアのウクライナ侵攻による経済制裁が始まったことにより、原油だけでなくあらゆる資源や食糧の価格上昇が世界中で起こっています。
これは「第三次石油危機」と考えて対処すべきで、第2次世界大戦前の社会の不安定さに似ていると言えます。
そしてウクライナ侵攻の結果次第では中国の台湾侵攻も囁かれていますが、その中国経済のダメージはウクライナの比ではありません。
度重なるロックダウンにより、上海港といった巨大な港がずっと止まったままで、トヨタやアップルなどの大企業もほとんど生産停止の状態になってしまっています。
日本はというと、ロシアからLNGだけでなく、木材やレアメタルなどが入ってこないので、いくつもの産業で大きなダメージを受けています。
日本は長期的なインフレ、そして長引く円安により、ライバル会社が意気消沈している中、「ピンチはチャンス」と長期的な円安を睨んだ経営戦略を立てる必要があります。
1ドル200円になるとも予想されていますが、それでも中小企業が生き残れる体制をどのように作っていけばよいのでしょうか？
これまで戦後のバブル崩壊やリーマンショックといったピンチをバネにして、これまでの業界の常識を破り、大きく飛躍した会社はいくつもあります。
企業分析やマーケティングの第一人者である西村晃氏に、こんな時代に知恵と工夫をもって大きく伸びるビジネスは何か、具体的な事例をもとに語っていただきます。
この混沌とした時代に中小企業が生き残るためにヒントを必ず得ることができます。
西村 晃氏の動画・音声の内容を一部ご紹介
- かつての日本の満州国の建国とウクライナ侵攻は似ている？
- バブル崩壊やリーマンショック後に、地方発で飛躍的に伸びた会社とは？
- 現在が「第三次石油危機」といえる具体的理由
- 中国もアメリカもEUも、経済に逃げ口はあるのか？
- 中国経済急降下による、台湾有事の可能性
- 資源不足、物価高の中、我々が生活を守るためにできること
- 円安時代に日本の中小企業が生き残るための方法
- 円安を逆手に取って、輸出で儲けた会社の具体的事例
西村 晃氏の講演の一部を動画でご覧ください
西村 晃氏 （にしむら あきら）
経済・経営評論家
GS世代研究会座長
毎回大好評。話題のスポット／ヒット商品に精通するマーケティングの第一人者。NHK、TV東京を経て独立し大活躍。若手経営者にも人気抜群。「GS世代研究会」主宰。
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